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“426: 本当にあった怖い名無し 2013/12/07(土) 15:23:36.01 ID:/DSuRAhb0 左翼は戦争が大好き。 必ず戦争を起こす。 アメリカについていえば民主党大統領の時に軍事行動を起こす。 427: 本当にあった怖い名無し 2013/12/07(土) 15:37:16.19 ID:4B34WsWq0 »426 左翼の戦争は宗教戦争にも似て、理念の戦いだから始末に終えない。 いわば、「俺の言う事が正しい！」　を賭けた殴り合い。 どちらかがぐうの音も言えなくなるまで殴り倒す。　泥仕合必至。 いわゆる右派の戦争とは「経済行為の延長」だから、儲からない戦いはやらない。 だから、通商破壊とか領土拡張とかは行うが、相手の国土を焼け野原にする事は無い。（将来の開拓市場だから） つまり、経済的に終戦のタイミングが決まってしまう。 こっちの方がわかりやすい。 428: 本当にあった怖い名無し 2013/12/07(土) 15:39:59.06 ID:2SvDcVDt0 前から思ってたけど右翼は左翼に比べて好戦的って大嘘だよねー”

“米英政府が「アジア最大級の犯罪集団」として制裁したカンボジア拠点の中国系組織「プリンス・グループ」。 その関係者が、日本の高級不動産を買いあさっていた。 共同通信系の調査報道では、 日本で豪邸や億ションを購入していたとされ、 OCCRP関連の報道でも、プリンス・グループ関係者が東京の高級不動産を取得していたと指摘されている。 これ、ただの「金持ち外国人が不動産を買った話」じゃない。 問題は、その金の出どころ。 米英はこの組織について、 オンライン詐欺 マネーロンダリング 人身売買 強制労働型の詐欺拠点 との関係を問題視して制裁している。 つまり、日本の高級不動産が、 国際犯罪マネーの逃げ場、 資産隠し、 マネロンの出口に使われていた可能性がある。 さらに今回、その幹部が日本で警視庁に逮捕。 容疑は登記まわりの虚偽記録。 一見地味だけど、ここから ダミー会社 名義貸し 不動産購入ルート 資金移動 日本側の協力者 まで掘れる可能性がある。 日本の土地やマンションが、犯罪組織の金庫代わりにされていたなら、これは完全に安全保障の問題。 「外国人の不動産購入」って話を、差別だの陰謀論だので片づけてきた結果がこれ。”

イーロン・マスク「左派は日本を破壊しようとしている」と発言

“日々アメリカで生きていると、日本における義務教育のレベルの高さ、集団行動ができる文化、お天道様が見てるみたいな高いモラル、これは本当にスンゲェ事だったなと痛感する。こんだけ国民のレベルが高いのに国が貧しくなるのは、世界七不思議すぎる。”

“【解けた戦後教育の洗脳】ここで、日本の戦争に関連してよく誤解されていることを簡単にまとめてみるね。 【１】『日本が戦争をしかけたわけではない（侵略戦争ではない）』 当時アメリカは日本を仮想敵国とする計画（オレンジ計画）があり、初めから先に手を出させるつもりで「ハル・ノート」という脅迫的な最後通牒を送っている。 その内容は“日本がそれまで蓄積してきた 海外権益を放棄せよ”という宣戦布告であり、日本は防衛のために戦わざるを得ず、日本の戦争が正当防衛であり侵略ではないことを戦後アメリカ自身が認めている。 【２】『Ａ級戦犯の“Ａ級”とは犯罪の“ランク”ではない』 中国人や朝鮮人の９割と、日本人の何割かが誤解しているであろうことだが、「最高のＡをつけられているんだから、悪いに決まってる」という認識は完全に誤解である。 実際は、『Ａとは“種別”』であって『ランクではない』。Ａ級戦犯とは「平和に対する罪」という、戦勝国が自由に日本を裁くために作った罪種別であり、東京裁判が終わった後にそのルールが別の案件で使われたことすらない酷く不公平なものだった。 当然、現在使われている国際刑事裁判所設立条約（ローマ条約）にも「平和に対する罪」などというものは初めから存在しない。 だから“あのヒトラーですら”戦犯ではないのである。戦犯などという「定義が曖昧で、裁く側だけに都合のいいもの」が存在するのは古今東西の世界の法と裁きの中で日本だけなのである。繰り返しになるが、ＢやＣよりＡが重罪という認識は完全に間違いである。 当然これらのことは東京裁判の関係諸国もちゃんと認識しているんだよ。 １．マッカーサー元帥 　昭和２５年１０月トルーマン大統領に対して「東京裁判は誤りであった」と告白。さらに昭和２６年に米国上院において「日本がおこなった戦争は正当防衛であり侵略戦争ではなかった」と公式に証言。 ２．インドのパール判事 日本が戦争にふみきったのは「侵略のためではなく」独断的な政策をとった西洋諸国によって挑発された為であり、「東京裁判は正義の実現ではなく勝利者による復讐」であるとし、「日本は国際法に照らして無罪である」と主張したが、その主張を法廷で述べることを許されなかった。 ３．米国のブレークニー弁護士 「日本は原爆に対して報復する権利を持つ」とウエッブ裁判長に抗議。 ４．豪州のウエップ裁判長 帰国後「東京裁判は誤りであった」と繰り返し表明。 ５．オランダのレーリング判事 裁判終了後に「東京裁判には法的手続きの不備と南京大虐殺のような事実誤認があったが、裁判中は箝口令がひかれていて言えなかった」と発言。 また、「私たちは国際法を擁護するために裁判をしていたはずなのに、連合国が国際法を徹底的に踏み躙ったことを、毎日見せ付けられていたからそれは酷いものだった。もちろん、勝者と敗者を一緒に裁くことは不可能だった。まさに復讐劇だった」と述べた。 ６．フランスのベルナール判事 　レーリング判事と同様な発言を裁判終了後に公にした。 ７．アメリカのキーナン首席検事 　日本糾弾の旗頭キーナンですら裁判が終わった後に「東京裁判は公正なものではなかった」と発言。 ８．イギリスの国際法の権威ハンキー卿 　『戦犯裁判の錯誤』という本の中で「日本無罪論のパール判事の主張は　絶対に正しい」と明言。 ９．イギリス法曹界の権威ビール氏 　『野蛮への接近』という著書のなかで「東京裁判は勝者が敗者に加えた　野蛮きわまりない復讐行為である」と断言。 裁判中は嘘をついていた人たちも裁判が終わった後に自分の行為を恥じ、法の概念そのものを冒涜した自分たちの判決の正反対の発言したのだ。それほどまでにデタラメな裁判によって日本は犯罪者に仕立てあげられてしまったのである。 ちなみに戦後のアメリカの議事録によれば、アイゼンハワー共和党政権下の副大統領だったニクソンは占領時に憲法制定し日本に押しつけたことを日本の国会で公式に謝罪している。 また、アメリカ共和党の大物下院議員だったハミルトン・フィッシュは著書の中で当時の共和党下院議員の９０％が日本との戦争に反対していた事実を明らかにしており、ハルノートを指して 「これによって日本には、自殺するか、 降服するか、さもなくば戦うかの選択しか残されて無く日本を戦争へと追い込んだ」 と強く批判している。 そして中国と韓国だけがそれを忘れたフリをして因縁をつけているのである。”

“当然だろ。 パキスタン大使はパキスタン政府の代表。 その言動は、まんまパキスタン政府のモノと捉えるべき。 その大使が、違法建築されたモスクの開所式に出席したんだ。 これは、パキスタン政府の代表が「日本の法・ルールを無視して建築したモスク」を公的に認めたんだ。 つまり、パキスタン政府が公式に「日本の法やルールは無視していい」と意思表示したのと同じ。 大問題だぞ、コレ。 高市内閣・日本政府は、パキスタン大使を呼び出して厳重注意し、パキスタン政府にもドギツイ抗議をすべきことだ。 ペルソナノングラータを発動すべき案件だ。 日本の法やルールを、日本国内で他国の政府にコケにされたんだ。 日本の威信に関わることだ。 絶対になあなあで終わらせてはいけない。 断固たる対応をしないと、日本と日本人は世界中の国と人間に舐められる。”